車を個人間で売る方法を解説！ メリット・デメリット・売買の流れも分かる

愛車を手放す際には、ディーラー下取りや中古車買取業者への売却以外に個人売買も選択できます。中間マージンを省略できる方法でもあるため、個人間での取引を検討している方もいるのではないでしょうか。
そこでこの記事では、個人売買の方法とメリット・デメリットを徹底的に解説します。引き渡しまでの具体的な流れをおさえて、自分にとって適切な方法かどうか見極めることが大切です。取引に必要な書類もチェックしておきましょう。

【車を個人で売る】意外と豊富な売る方法

中古車の個人売買では、フリマサイトからカーオークションまでさまざまな手段が選択できます。近年ではインターネット上で完結するケースも増えているため、対面での商談が苦手な方も魅力的に感じるでしょう。中古車の売買を個人間で行う方法を5つに分けてご紹介します。

知り合いに売る

「車を求めている知り合いがいる」という方は、買取業者を介さず売るケースもあるでしょう。業者ではなく友人・知人と商談を行うため、遠慮や気づかいにストレスを感じることもなくなります。

親しい仲であれば、お互いの希望を口にしやすい点もメリットです。価格交渉をスムーズに進められるため、納得し合ったうえで取引が成立する可能性も高まります。好きなタイミングで会話ができる点も、知り合いへの売却ならではの魅力といえるでしょう。

フリマサイト・アプリ

フリマサイトやフリマアプリを活用して売買取引を実現することも可能です。雑誌・衣類など中古車以外の商品を扱っているサイトでも、中古車の出品を可能とするケースがあります。「メルカリ」「ラクマ」といったフリマサイトが代表的な例です。

このようなフリマサイトは、出品や売却の際に手数料を上乗せすることで利益を得ています。手数料の金額はサイトによって異なるため、出品前にあらかじめ確認したほうが良いでしょう。2020年3月4日現在の販売手数料はメルカリが10％、ラクマが3.5％（税別）となっています。

また、フリマサイトやフリマアプリでの取引は専門知識をもった業者の仲介を挟まないケースがほとんどです。価格交渉・質問などもサイト上で行う必要があるため、契約後にトラブルが起きるリスクが高い方法ともいえます。

車の個人売買サイト・アプリ

「個人売買はトラブルが不安……」と感じている方は、中古車売買に特化した方法の選択もひとつの方法です。出品や引き渡しといった仕組みはフリマサイトと大きく変わりませんが、中古車に詳しいプロがサポートしてくれます。

売りたい車のコンディションと市場価値をふまえて価格を設定してもらえるため、「いくらで出品したら良いかわからない」という方にも向いています。個人間でトラブルに発展するリスクを軽減するために有効な方法といえるでしょう。

地域の掲示板

「ジモティー」をはじめとする掲示板でも中古車の個人売買が可能です。住んでいる地域での手渡しを条件に出品できるため、輸送の手続きや費用を省きたい方も便利に活用できます。

本来は手渡しでの取引を目的としていますが、特定エリア外への輸送も可能です。引き渡し方法は出品者が決められるため、サイトへ掲載するタイミングで条件に反映しておきましょう。相場をリサーチしたり書類を用意したりといった作業は必要ですが「仲介で発生する手数料をできるだけ抑えたい」という方にも向いている方法です。

カーオークション

カーオークションサイトを活用すると、個人でもインターネット上で取引を進められます。ただし、中古車オークションで有名な「オートオークション」を利用するには入会が必要です。一般的には業者のみ出品できるため、個人が利用可能なオークションサイトを探しましょう。

カーオークションでは、運営会社が査定したのち出品されるケースがほとんどです。市場での動向を反映したうえで取引できるため、価格交渉に時間がかかったり相場より安い金額で売ったりといったリスクも軽減できます。

【車を個人で売る】メリットは自分本位の取引ができること

個人売買のメリットは、中間マージンを省略して希望の取引を実現させやすい点です。次のユーザーと直接商談して契約を結ぶため、売る人を選べる点も個人売買ならではのメリットといえます。買取業者が査定した金額ではなく、自分が提示した金額で売りたい方にも向いているでしょう。個人売買のメリットを2つご紹介します。

中間マージンが発生しない

個人で中古車を売る際のメリットは、中間マージンを省略できる点です。売り手・買い手双方にとって魅力的なメリットでもあります。売り手と買い手が直接交渉し、金額に納得した時点で契約成立です。この金額に中間マージンは含まれないため、車にかかわる純粋な金額ともいえます。

ただし、取引の方法によっては手数料が発生する点にも注意しなければなりません。中古車を出品できるフリマアプリやオークションサイトに掲載した場合、掲載・売却といったタイミングで売却額の数％の料金が発生するケースもあります。

中間マージンを0円にしたいのであれば、知り合いへの売却やサイトを介さない取引が有益でしょう。売却方法によっては損に感じる可能性もあるため、手数料について事前にリサーチすることも大切です。

次に乗る人を選べる

個人で中古車を売る場合は、売りたい相手を買い手が決められます。商談を重ねるうえで不安を感じる要素があれば、取引を断って別のユーザーを探すことも可能です。一方、買取業者への売却では次に誰が乗るのかを明確にできません。

「手放した愛車を大切に扱ってほしい」「売却後に誰が乗るかわからないのは不安」と考えている方にとって、売却相手が選べる点は大きなメリットでしょう。お互いに満足な取引を実現するためにも、相手の選定は重要です。

買取店で敬遠される車も売ることができる

一般的な中古車買取は、新車購入時のノーマルな状態に近い純正パーツが搭載された車にニーズがあり、高い価格で取引される傾向にあります。そのため、好みが分かれてしまうカスタムカーは、純正パーツが搭載された車と比べると、低い価格で取引されることが多いようです。

例として、純正パーツから社外パーツへ交換していたり、特殊なオプションを積んでいたりする場合は、再販の判断が難しくなり買取店としては価格をつけにくくなります。

中古車市場であっても、新車購入時のノーマルな状態に近い中古車の方が需要があります。しかし、個人売買ならばカスタムカーが好きな人に対して、カスタムという付加価値をつけて高い値段で売ることもできます。

【車を個人で売る】デメリットは自己責任の重さ

中間マージンを省略できる魅力のある個人売買ですが、トラブルに発展した際の責任も自分で負わなければなりません。売り手の立場でもデメリットが大きい方法といえます。支払い方法が限られたり、手続きが複雑になったりするためです。

個人売買を検討している方は、リスクを理解したうえで決断しましょう。個人売買のデメリットを5つご紹介します。

トラブルになりやすい

個人売買であげられるデメリットは、トラブルに発展する危険性です。中古車情報をインターネットに掲載して契約した場合、引き渡し後に買い手が認識していない不備が発覚するかもしれません。

売り手は傷の有無や修復歴など細かい情報を共有する必要があります。すべて掲載したつもりでも、確認漏れや掲載忘れがある可能性も考慮しなければなりません。取引の多くは実物を見ないまま交渉を進めるため、トラブルに発展するリスクは高いといえるでしょう。

購入後に不備が発覚した場合、買い手はキャンセルを申請できないケースもあります。解約や金額変更といった対応は取引内容によって異なるため、万が一の事態を想定したうえで商談を進めることが大切です。

そのままの状態で引き渡される

個人へ中古車を売却する場合、売り手は十分な点検・整備を行わないまま引き渡すケースが多いのではないでしょうか。しかし、「購入した車の内装が汚い」「使用感が残っている」など、引き渡し後に買い手側からクレームがつく可能性も十分考えられます。

清潔感だけでなく、消耗部品の劣化や故障リスクもデメリットのひとつです。個人の判断では車の状態の把握は難しいものです。売却直後に隠れていた故障が発覚した場合は、対処する必要が生まれて売却額よりも多くの負担が発生するリスクもあります。

名義変更の手続きが面倒

業者への下取りや買取と異なるのは、名義変更の手続きをユーザー自ら行わなければならない点です。車を引き渡した直後に変更できなければ、加入している保険料や自動車税といった支払いは売り手に求められます。

書類をそろえたあとは、運輸支局または陸運局で手続きしなければなりません。業者の買取では代行可能なケースがほとんどですが、個人間では双方が書類を用意して申請する必要があります。時間に余裕がない方にとっては大きなデメリットとなるでしょう。

ローンにできない

車の購入時にローン支払いを選ぶ方も見られますが、個人売買では一括で支払うケースがほとんどです。金融機関によっては個人でのローンを可能とする場合もありますが、基本的には受け付けていないと考えたほうが良いでしょう。

知り合いへ直接売る際など、双方の合意があれば分割支払いも選択できます。信頼できる相手であれば安心ですが、金融機関を介さない分割支払いは避けたほうが安心です。「どうしても全額用意できない」という方は、個人取引でのローンが可能な金融機関を探しましょう。

時間がかかる

中古車を売却してから新しいユーザーのものになるまでは多くの時間を必要とします。出品・商談・名義変更など複数の段階を踏まなければならないためです。「早く売りたい」と考えている方にとってデメリットに感じやすい要素といえます。

また、名義変更手続きや車を引き渡す日程の調整も必要です。業者であれば営業時間内に受け付けていますが、個人では仕事とプライベートの合間を縫って調整しなければなりません。都合の悪いタイミングが続けば、すべてが完了するまで数か月を要するケースもあるでしょう。

フリマアプリや掲示板などの場合は、買い手がつくまでの時間もかかります。場合によっては長期間の出品を余儀なくされることも考慮しなければなりません。

配送の手配ができない

車を個人売買する際、引き渡しの手段やタイミングは売り手と買い手の合意のうえで決めます。車の引き渡しは、遠方であれば輸送を依頼しますが、費用と日数がかかる点に注意しましょう。

どのような方法で引き渡すか、距離や場所を考慮して契約前に事前に決めておくと良いでしょう。また、名義変更前の車を買い手側が陸送し運ぶ場合など、輸送中に事故など不測の事態に巻き込まれた際の責任の所在も併せて確認しておきましょう。

【車を個人で売る】売買の流れを把握しよう

本格的な取引を実行する前に、実際の売買でどのような段階を踏むのか理解することも大切です。引き渡しまでスムーズに進めるだけでなく、相手とトラブルに発展するリスクを軽減するためにも役立ちます。売却相手の決定から引き渡しまで、5段階に分けてひとつずつチェックしておきましょう。

1.誰に売るか決める

まずは中古車を売る相手の選定作業を始めます。適切な相手を見つけるために、フリマサイト・オークションサイトなど取引する場所も見極めなければなりません。完全な個人取引が不安な方は、車の売買に特化したサイトや業者が査定してくれる方法を選ぶと良いでしょう。

中古車を求めるユーザーの多くは、買いたい車を数種類決めたうえでリサーチしています。出品内容に注目したユーザーがすべて購入を決めるものではないため、買い手候補として複数人ピックアップしておくのもおすすめです。

2.価格交渉する

ユーザーが出品内容に興味を持ったあとは、具体的な金額を提示しながら交渉に入ります。買い手は「なるべく安く買いたい」と考える可能性が高いため、希望金額を大幅に下回らないよう注意しましょう。

値下げに応じても良いかわからない方は、取引できる最低金額を決めておくのもひとつの方法です。「これ以上は下げられない」という意思を明確にすることで、買い手も購入するかどうか決めやすくなります。このとき、トラブルを避けるために購入キャンセルや小さな傷に関する情報も共有しておきましょう。

3.契約

双方が取引内容に納得したあとは、本格的な売買契約に進みます。支払い方法と日程、車の引き渡し日といったスケジュールを調整しながら手続きを行いましょう。契約に関する内容は、契約書としてかたちに残せると安心です。契約を交わす前に相手と共有してトラブルを防ぎましょう。契約書には以下のような項目を記載するのがおすすめです。

・中古車の買取金額
・支払い方法
・引き渡しの日時と場所
・認識していない不備が発覚した場合の対応
・契約キャンセルの可否
・キャンセルした場合の解約金

4.支払い

契約が完了したあとは、契約時に合意した金額を支払ってもらいます。ウェブサイトを利用した取引では口座を指定するケースがほとんどです。口座情報に誤りがあるとお金も受け取れないため、正確な情報かどうかしっかり確認しておきましょう。

業者との取引では振込日を指定される場合もありますが、個人間ではなるべく早いタイミングでの対応がおすすめです。

5.引き渡し

入金が確認できたら、新しいユーザーへ車を引き渡します。遠方に送る場合は、相手が希望した日時に到着するよう運送手続きを済ませておきましょう。無事に買い手へ渡ったあとは、名義変更手続きを行って終了です。

代金の支払いと引き渡しは前後する可能性があります。一般的には支払いが先ですが、ユーザーの希望や利用サイトの規定によって異なる点も理解しなければなりません。「お金が振り込まれない」「車が届かない」といったトラブルを防ぐためにも順序を把握することが大切です。

6.陸運局で車両の名義変更

車の売買に伴い、車両本体の名義変更の手続きも必要になります。手続きをする場所は、新所有者の住所を管轄する運輸支局です。

ちなみに、通常、売買によって自動車を手に入れた場合は自動車取得税が発生します。家族間の譲渡の場合でも、相続の場合を除き、原則として自動車取得税が発生します。お住まいの地域の自動車税管理事務所などに相談し、税金について明確にしておきましょう。

7.保険会社で自賠責保険の名義変更

自賠責保険は保険契約者が決まっており、車の所有者が変わると保険契約者も名義変更することになっています。車の名義人は、車の所有者を意味します。自賠責保険の名義変更は法律では明確な規定がなく、しなくても法律違反にはなりません。

しかし、自賠責保険の名義変更をしておかないと、思わぬトラブルに見舞われることもあります。従って、車を売却(譲渡)して名義が変わった場合は、自賠責保険の名義変更手続きも併せて行いましょう。

8.保険の解約or車両の入れ替え

自賠責保険以外にも、任意の自動車保険に加入している場合はその保険についての手続きが必要です。新しい車を買い替えるかどうかによって「任意保険の解約」もしくは「車両入替手続き」を行ないます。

・買い替えない場合
車を売却して買い替えをしないときは、任意保険の「解約」が必要です。将来的に車を購入する可能性がある場合は、等級を最長10年間保存できる「中断証明書」を発行してもらうこともできます。ただし、中断証明書の発行や等級引き継ぎの条件は保険会社によって異なるので、事前に確認しておきましょう。

・買い替える場合
車を売却して、新しい車に乗り換える場合は「車両入れ替えの手続き」をしましょう。車両の入れ替えをすれば、新しい車でも任意保険の等級を引き継いだ補償が受けられます。手続きをすれば、保険の等級（保険料の割引、割増に適応する事故歴に応じたステータス）を引き継げます。割引率の高い等級であれば、引き継ぐメリットも大きいでしょう。

任意保険の手続きの詳細は加入している保険会社への相談がおすすめです。

【車を個人で売る】必要書類は最重要チェック項目

個人取引で愛車を売る場合は、複数の書類を用意しなければなりません。買い手の準備も必要ですが、売り手は特に必要書類が多数あります。紛失したものは再発行まで日数を要することがあるため、契約を交わす前にそろえられるよう意識しましょう。売り手・買い手のそれぞれがおさえておきたい必要書類をご紹介します。

売る側

新しいユーザーに売る予定の方は、車検証をはじめ多数の書類をそろえなければなりません。以下の項目をチェックして漏れのないよう準備を進めましょう。

管轄エリアが異なるユーザーに軽自動車を売る場合は、車検証に加えナンバープレートも用意する必要があります。売却後の名義変更手続きで提出するためです。

普通自動車の売却では、住所変更があった場合住民票の提出も求められます。利用状況によって必要書類が異なる可能性もあるため、手続きが滞ることのないようしっかりチェックしておきましょう。

買う側

買い手が用意する書類は、売り手に比べると少ない数で済ませられます。取引に必要な書類は以下です。

車庫証明の取得に日数を要する点には注意しなければなりません。管轄エリアの警察署まで足を運び、購入する車の保管場所を証明します。書類が手に渡るまでの期間は3日以上かかるケースがほとんどです。場合によっては1週間を要することもあるため、購入を考えている方は早めに申請しましょう。

【車を個人で売る】トラブルが発生することも

個人間の取引は手軽である反面、思わぬトラブルに巻き込まれてしまうこともあります。以下でトラブルの例を紹介します。トラブルを未然に防ぐためにも事前にどのようなトラブルがあるかを把握しておきましょう。

お金が振り込まれない

個人売買で起こるトラブルの中でも多いのが、お金が振り込まれないなどの金銭面に関するトラブルです。

車の売買における取引の順序に決まりはありませんが、未払いトラブルを避けるためにも先に支払いを済ませたほうが安心です。売り手側は、金額に相違がないことを確認した後、速やかに買い手側へ車を引き渡しましょう。

また、車は安くても数万円から、高いものだと百万円単位のものまであります。価格次第では、買い手側から一括支払いではなく分割で払う方法を持ちかけられるかもしれません。

たとえば「50万円の車を、10万円の5回払いで分割」という取り決めをしたとします。はじめの数回はちゃんと払っていても、途中からお金の都合がつかなくなり支払いが遅れるという事態も想定されます。このようなことからも、できる限り代金は一括での支払いで売買を進めましょう。

ローンの残債がないか確認する

売る前に、ローン残債の有無と車検証の名義を確認しておきましょう。ローンの支払い途中では、車検証の所有者ローン会社や販売店名義になっています。名義が変わっていない場合は、車の個人売買が成立しません。車の名義人であるローン会社や販売店が名義人変更に必要な書類を用意してくれないケースも考えられます。

車検証の名義を変更する際は、ローン会社や販売店に連絡し、手続きをする必要があります。ローンを組むときに車を担保にしてローンを組んでいるため、売却時にはローンを完済しておく必要があることにも注意しましょう。事前に手続きを踏んでおかないと、買い手とのトラブルに発展する可能性もあります。

売却直前の車の故障

売却の交渉を行なった後に、車が故障してしまうことも考えられます。例としては、売却後の車の事故が考えられます。本来は、売却交渉後の車の使用はひかえるべきです。ただし、生活の足として使っている場合、次の車の納車前であれば、やむを得ないと考えてしまうかもしれません。まずは、個人間で引き渡しに関する取り決めをしておきましょう。

売却決定後に車が故障した場合、交渉時にはなかった不具合が見つかった場合は、取引自体がなくなるかもしれません。売り手側の不注意や過失が見つかった場合はなおさらです。

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個人間でも車の売買は可能ですが、車の売買では常に法的な義務が発生します。必要な書類の用意や手続きが必要であり、自分1人で簡単に完結するものではありません。その点、carview!中古車一括査定サービスなら安心して利用できます。

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まとめ

中古車の個人売買は、中間マージンを省略して高く売りたい方にとって魅力的な売却方法です。ウェブサイトで取引が完結するサービスも増えていますが、メリットに比べてデメリットが多くあげられる点を理解しなければなりません。

価格のメリットのみを理由に実行した場合、相手とトラブルに発展するリスクもあります。安心して売るのであれば買取業者に依頼したほうが良いでしょう。一括査定を利用すれば、安全な高価買取が期待できます。中古車の高価買取を望んでいる方は、ぜひcarview!中古車一括査定サービスをご活用ください。

#車売却