どのような車は買取できない？ 原因を解消できれば売却可能なケースも

エンジンなどの内燃機関や外装に異常がない車であれば、特に心配もなく買取に出せます。しかし、不具合を感じながら売却を考えることもあるかもしれません。異常がある車を買取に出そうと思った場合、「買取をしてくれるのか」と不安に思う方もいるのではないでしょうか。
そこでこの記事では、買取ができない車と買取ができるようになる車について解説します。違いを理解することで、スムーズに売却手続きを進められるでしょう。

買取ができない車と買取ができるようになる車はどんな車か

車にはさまざまな状態のものがありますが、「買取ができない車」と「買取ができるようになる車」には、どのような車があるのでしょうか。ここでは、5つのパターンを例に挙げて、買取できない車とできるようになる車の解説をします。5つのパターンは、誰にでも起こりうる状態です。もしものときのために、ぜひ参考にしてください。

【買取が拒否される車】販売利益がマイナスになる車

買取業者の販売利益がマイナスになる車は、赤字が増えるだけなので買取が拒否されてしまいます。拒否されやすいのは、「全損車」「水没車」「海外でも売り手がつかない車」などです。

全損車は、修理をすると高額な費用が発生します。高額な費用をかけて修理したところで、事故車であるため買い手がつく確率は低くなりがちです。水没車も修理の費用と販売利益を考慮すると、買取が拒否されやすいといえるでしょう。

海外では10万kmを超えた車でも高い需要があるため、外装の状態が悪くても正常に走れば買い手がつきます。海外でも売り手がつかない車となると、よほど状態が悪い車といえるため、日本で販売しても売れる見込みはありません。

【買取できるようになる車】必要書類がそろっていない車

買取時に必要書類がそろっていないだけであれば、しっかりとそろえることで買取をしてもらえます。買取時に必要な書類と紛失時に再発行をする方法を解説します。中には車に備えておくことが義務付けられている書類もあるので早めにすべての書類を確認しましょう。

・自動車検査証

法律によって車への備え付けが義務付けられているため、グローブボックス内に保管しておくことがほとんどではないでしょうか。紛失した場合、普通自動車は運輸支局、軽自動車は軽自動車検査協会で再発行ができます。

・自賠責保険証

自動車検査証と同様に車への備え付けが義務付けられており、車検証と一緒に保管するのが一般的です。紛失時は契約していた保険会社へ連絡をして、再発行を依頼します。

・自動車税種別割納税証明書

自動車税（種別割）を支払い済みであることを証明する書類です。一般的には、車検証と一緒に保管をします。紛失時は、普通自動車は都道府県税事務所、軽自動車は市区町村の窓口で再発行ができます。

・リサイクル券

廃車時にかかるリサイクル料を支払い済みであることの証明書です。再発行は、「自動車リサイクルシステム」のホームページで「自動車リサイクル料金の預託状況」を印刷して代用できます。
参考：『自動車リサイクルシステム｜自動車ユーザーの方』

・実印

市区町村に登録した実印が必要です。軽自動車の場合は認印でも構いません。

・印鑑登録証明書

市区町村が証明をする実印の登録証書です。一般的に3か月以内に発行したものを提出します。

【買取できるようになる車】自動車の納税をしていない車

自動車税が未納である車は、自動車税を支払うことで買取をしてもらえます。自動車税の納付書を紛失して支払いができない場合は、普通自動車は都道府県税事務所、軽自動車は市区町村の窓口で再発行をしてもらいましょう。

期限が過ぎている場合はコンビニでの支払いはできません。金融機関や都道府県税事務所などで支払います。

自動車税を期限までに納付しない場合、延滞料金が発生するので注意しましょう。延滞料金は日割りで計算され、1,000円を超えた際に支払い義務を生じます。延滞料金の利率は、以下のとおりです。

・納期限の翌日から1か月以内：2.6％
・納期限の翌日から1か月を過ぎた翌日以降：8.9％
（2019年度）

自動車税を支払わず、督促状がきてもそのまま放置し続けた場合、最終的に車を差し押さえられる可能性があります。早めに支払いましょう。

【買取できるようになる車】鍵を紛失してしまった車

車の鍵を紛失した場合、鍵を再度作成すれば問題なく買取をしてもらえます。鍵は、ディーラーもしくは鍵業者で作成をしてもらいましょう。鍵業者の場合、キー部分の作成は可能ですが、リモコン部分は作成できないケースもあります。

紛失した鍵が「キーレスエントリー機能付きキー」や「スマートキー」であった場合、査定時に減額査定となるケースもあるので注意しましょう。リモコン機能のない鍵であれば、そこまで減額査定とはなりません。

【買取できるようになる車】自分が所有者ではない車

自分が所有者ではない車であっても、所有者を自分に移すことによってスムーズに買取をしてもらえます。ここでは、所有者の変更の仕方を3パターン解説します。

親が所有者の場合

親が所有者の場合は、名義を自分へと変更します。必要書類をもって、普通自動車は運輸支局、軽自動車は軽自動車検査協会で名義変更の手続きをしましょう。名義変更に必要な書類は、以下のとおりです。

ローンを完済していない場合

買取業者によっては、ローンが残っていても買取額で残債を支払い、余ったお金を受け取れる場合もあります。ローン完済後の名義変更は、買取業者が代行で行ってくれるケースがほとんどです。もし買取額だけでは完済できない場合、自費を出して完済をすることで所有者を自分に変更できます。

ローンを完済しているが所有権留保の解除をしていない場合

ローンを完済しているのであれば、「所有権留保の解除」をして所有者を変更しましょう。車を購入したディーラーもしくはローン会社に連絡をして、所有権留保の解除申請をします。ディーラーに依頼すれば、代行で手続きをしてもらうことが可能です。

車と買取業者次第で買取が可能になる車

車と買取業者次第で買取してもらえる車もあります。買取可能となる車は、「長く放置して動かない車」「大きく改造した車」「事故歴や修復歴のある車」の3つです。3つとも、条件によっては十分に売却ができます。「価値がないから」と諦めずに、買取してもらえる方法を把握しておきましょう。

長く放置して動かない車

長く放置して動かない車であっても、価値のある車は存在します。バッテリーが劣化した状態であれば、バッテリー交換でエンジンがかかる可能性もあるでしょう。エンジンがかかり走行に問題がなければ、十分買取をしてもらえます。動かない場合は、まずはバッテリー交換をしてみましょう。

大きく改造した車

大きく改造した車であっても、純正部品が残っていれば買取をしてもらえます。中古車市場においては、社外品がついた車よりも純正部品がついた車のほうが需要は高い傾向にあります。

純正部品を自分でつけ替えるのが難しいようであれば、買取業者でつけ替えを依頼してみましょう。すべての純正部品が残っていないようであれば、買取額はある程度減額されてしまうこともあります。

事故車や修復歴のある車

事故車や修復歴ありの車は、全損であったり正常な走行ができなかったりする場合を除いて、基本的には買取は可能です。

事故車や修復歴のある車は、中古車市場での需要は低い傾向にあります。しかし価格が安いことを狙って、事故車や修復歴のある車を狙って購入するユーザーもいるかもしれません。そのため正常な走行ができる車であれば、買取額が付くといえます。

ひとつの買取業者で「買取拒否」されてしまった場合にやるべきこと

最初に出向いた買取業者で「値段が付かない」と買取拒否されてしまった場合でも、諦めるのはまだ早いといえます。

「買取してくれる業者に出会えるまで査定を続ける」「廃車専門業者での買取査定を行う」の2つを行えば、買取契約につながるかもしれません。ポイントを把握して、買取額が付くようにしましょう。

買取してくれる業者に出会えるまで査定を続ける

査定をしてもらい、「買取できない」といわれた理由が「販売利益がマイナスになる」ことであれば、他の業者で買取してもらえるかもしれません。

買取業者によって、買取した車の処分方法は異なります。買取した車を自社で販売するなど独自の販売経路がある場合は、間に業者を挟まないので中間マージンを取られません。削減したコストを買取額に還元できるため、他の買取業者では販売利益がマイナスになっても、利益をプラスにできる可能性があります。

自前で修理できる買取業者の場合、安く修理をして販売すれば利益を出すことが可能です。買取してもらえる可能性は十分あるので、諦めずに買取業者を回ってみましょう。

廃車専門業者での買取査定を行う

廃車専門業者であれば、通常の買取業者では買取不可の車であっても、買取してもらえるケースがあります。廃車専門業者に依頼すれば、「レッカー代無料」や「廃車手続きを代行」などをしてくれるケースが多いため、廃車の際の手間もかかりません。廃車専門業者に買取依頼をする場合、普通車であれば基本的に以下のような書類が必要です。

多くの場合は買取ができる！買取価格を上げる方法

ここまで解説をしてきたように、車は多くの場合で買取をしてもらえます。買取業者が査定でチェックするポイントは基本的に同じです。しかし提示される査定額は異なります。買取業者で買取後の販売ルートが異なったり、整備工場などの設備の大きさが異なったりするためです。

買取の時期を選ぶ

買取の時期を選ぶと、より高値で買取してくれる可能性が高まります。高値での買取が実現しやすい時期は、3月や9月の決算期です。

2つの時期とも、多くの買取業者が少しでも売り上げを伸ばすために決算キャンペーンを行います。ユーザーは決算キャンペーンで車が安くなるのを狙うため、新車中古車問わずに需要が一気に上がる時期です。高い需要に対応するためには多くの在庫が必要になるため、多少割高であっても買取してくれるといえます。

修繕履歴などの書類をそろえておく

車の売却時に必要な書類以外にも、そろえておくとプラス査定になる書類があります。プラス査定になる書類は、「整備記録簿」「取扱説明書」「保証書」です。

整備記録簿があれば、今までにどのような整備をしてきたかが分かります。適切な時期にしっかりと整備がされていれば、車の状態はよいと判断され、プラス査定を得やすいのがポイントです。

取扱説明書は、次のオーナーが不明点を調べたいときに重宝します。メーカーの保証は、期限内であれば次のオーナーの安心感につながることから、保証書があればプラス査定が期待できるでしょう。

純正部品をそろえる

社外品をつけている車は、できるだけ純正部品をそろえておきましょう。中古車市場においては、社外品よりも純正部品が装着されている車の需要が高い傾向にあります。純正部品がない場合は、買取のためだけに購入する必要はありません。査定でプラスになる額よりも、純正部品の購入費用のほうが高くつく恐れがあるので注意が必要です。

自分で修理をせずに清掃だけきちんとする

車体に傷がある場合は、自分で修理をしないことをおすすめします。自分で修理しようとして、余計に傷を広げてしまい減額査定になりかねません。

自分で修理はせずに、車の清掃を入念に行いましょう。洗車だけではなく、座席やフロアマットの汚れを掃除します。においがひどいと減額対象となるため、車用の消臭剤を使用しましょう。車がきれいであれば査定士の印象がよくなり、査定額を上げるための最後の一押しが期待できます。

複数の業者で査定額を競わせる

複数の買取業者に査定額を競わせて、最も高値を付けてくれた買取業者を選ぶのがおすすめです。自分で買取業者を複数店舗回ると、労力を必要とします。多忙な方であると、なかなか複数店舗に査定を依頼できないかもしれません。

一括査定を利用すれば、家にいながら簡単に複数社への査定見積もりができます。手間をかけることなく、高値を付けてくれる買取業者を見つけられるのが魅力です。次に新車を購入する場合でも処分費用が発生することがあるため、ディーラーでの下取りよりも一括査定を利用しての買取がおすすめです。

まとめ

「買取してもらえないかもしれない」という車であっても、状況別でしっかり対処をすれば、十分に買取してもらえる可能性はあります。「買取の時期を選ぶ」「純正部品をそろえる」などを行い、買取価格を少しでも上げましょう。

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